ETF （いーてぃーえふ）
【ご注意】
『みんかぶ』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。 また、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、China Investment Information Services、NASDAQ OMX、CME Group Inc.、株式会社ＦＸプライムｂｙＧＭＯ、東京商品取引所、大阪堂島商品取引所、SIX ファイナンシャルインフォメーションジャパン、Dow Jones、Hang Seng Indexes、株式会社bitFlyer ETF上場投資信託 等から情報の提供を受けています。 日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。 『みんかぶ』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。 これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。 これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。 投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。 個別の投稿が金融商品取引法等に違反しているとご判断される場合には「証券取引等監視委員会への情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。 また、『みんかぶ』において公開されている情報につきましては、営業に利用することはもちろん、第三者へ提供する目的で情報を転用、複製、販売、加工、再利用及び再配信することを固く禁じます。
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ETFとは？投資信託や株式との違いも分かりやすく解説！
投資信託はいつでも申込（購入）が可能ですが、約定（購入の成立）するまで時間がかかることがあります。
「価格変動に応じて機動的に売買したい」 という方には合っているかもしれません。
投資信託の場合は つみたてNISAの対象 ETF上場投資信託 にもなるため、ドルコスト平均法など積み立て投資を長期にわたって実践したい方に適した商品だと言えます。
ETFと株式投資の違い
つまり、 相対的にリスクが高い金融商品 です。
ETFの場合は、ETF自体が数多くの銘柄（企業）を含んでいるため、複数の銘柄に投資した場合と同じ 分散効果 が得られます。
例えば、日経平均に連動するETFを購入すると、日経平均を構成する225銘柄の株価の平均値に連動することになるため、価格のふり幅は個別の株式よりも小さく、 リスクが相対的に低く なります。
※同じ商品でも種類によってリスクとリターンは変化します
ただ、どちらか一方を選ぶという方法ではなく、二つを織り交ぜた方法も実は効果的な投資戦略となります。
また、ETFには海外株式のETF、債券のETF、金や穀物などコモディティのETF、REITと呼ばれる不動産を対象としたETFなど多種多様の種類があり、色々組み合わせて リスクを効果的に分散させること が可能です。
ETFに自動で投資できる
おススメのETF活用法：海外ETF（新興国）
日本国内の株式やETFのみでは、 ETF上場投資信託 日本固有のリスク への対策ができないという難点があります。
しかし、日米市場に上場していない株式については、現地の口座を開設しない限り、購入することはできません。
そんな時はETFを使って、口座開設等の手間を省いて まとめて国や地域単位で投資 することが効果的です。
不朽の名著『ウォール街のランダムウォーカー』でも、低コストのETFを活用した国際分散投資が推奨されているワン！
海外のETFは種類が豊富かつ 信託報酬が低くて優秀なパフォーマンス を出せている商品も数多くあるので是非検討してみましょう！
＼ETFに投資するなら／
ネット証券 国内株式個人取引シェアNo.1のSBI証券 がおススメ。
手数料を抑えてETFに投資できますよ。
ETFの基本
ETFは分散投資を可能にするツールの１つです。
ETFは指数に連動を目指す運用をするため、基本的にその指数の銘柄を指数と同じ割合で保有しています。
例えば日経平均株価が225の企業の株式を組み入れているのと同じように、日経平均株価に連動をめざすETFも日経平均株価に組み入れられている企業の株式を指数と同じ割合で保有します。
つまり、日経平均株価に連動を目指すETFを買うことは、225銘柄に分散投資をするのと同じ効果が期待できます。
また、日経平均株価の構成銘柄をすべて買うためには、数億円から数十億円のまとまった資金が必要になります。
しかし、ETFの場合では、数万円からの資金で投資することができます。
ETFを活用することで少ない予算で簡単に分散投資ができるのです。
分散投資は値動きの異なる複数の資産を組み合わせることが効果的と言われています。
そのため、たくさんの株式に投資して分散させるだけではなく、地域や資産の種類を分散させることでよりリスクを低減させる効果が期待できます。
ETFは様々な資産、地域への投資が可能で、ETF1本で分散投資ができます。
特に海外資産への直接投資は、規制や言語などの問題があり情報が得にくいなどの理由から、個人のお客さまには難しいものですが、ETFであれば海外の株価指数や債券指数、REIT指数等に連動を目指すものもあるため、簡単に資産と地域の分散投資をすることもできます。
株式のように売買できる
購入できる場所についても通常の投資信託とETFでは違いがあります。
通常の投資信託を購入する場合、購入したい投資信託を扱っている銀行や証券会社などの窓口で購入する必要があります。銀行や証券会社によって扱っている投資信託のラインアップは異なります。
一方、ETFは証券会社で購入することになります。国内で上場するETFについては、基本的にどの証券会社でも購入することができます。証券会社によっては外国で上場しているETFも取り扱っています。
売買手数料は株式取引を行う場合にかかる手数料と同様、取引を行う証券会社へ支払います。
昨今この手数料は下がってきており、手軽に投資ができるようになりました。
詳しくはお取引される証券会社へお問い合わせください。
ETFに類似した金融商品として「ETN」（イーティーエヌ）があります。
これは、「Exchange Traded Note」の略で、「上場投資証券」または「指標連動証券」と呼ばれています。
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ETFと株の違い 2016年6月22日 -->
ETF・投資信託・株の比較と違い
| 株 | ETF | 投資信託 | ||
|---|---|---|---|---|
| 上場・非上場 | 上場 | 非上場 | ||
| 売 買 の 方 法 | 取得価格 | リアルタイムで変動する市場価格 | 1日1回算出される基準価額 | |
| 注文場所 | 証券会社 | 1ファンドごとに異なる販売会社で、証券会社や銀行、郵便局など | ETF上場投資信託||
| 注文方法 | 証券会社を通じ、市場で指値／成行注文で取得 | 販売会社を通じて基準価額をもとに購入価額を算出して購入 | ||
| コ ス ト | 取得時 | 市場で取得する際に、証券会社により異なる売買委託手数料 | ファンドによって、また販売会社ごとに異なる販売手数料 | |
| 売却・解約時 | 市場で売却する際に、証券会社により異なる売買委託手数料 | 信託財産留保金がかかることがある | ||
| 信託報酬 | 該当なし | 一般的に投資信託より安い（0.1~1%程度） | ETF上場投資信託一般的にETFより高い（0.2~3%程度） | |
当社が運用するETFの一覧
| 1579 | 日経平均ブル2倍ETF |
| 1580 | 日経平均ベアETF |
| 1360 | 日経平均ベア2倍ETF |
| 1568 | ＴＯＰＩＸブル2倍ETF |
| 1569 | ＴＯＰＩＸベアETF |
| 1356 | ＴＯＰＩＸベア2倍ETF |
| 1356 | ＴＯＰＩＸベア2倍ETF |
| 1671 | WTI原油価格連動型ETF |
| 1563 | マザーズ・コアETF |
| 1551 | JASDAQ-TOP20 ETF |
| 1679 | Simple-X NYダウ・ジョーンズ・インデックスETF |
| 1572 | 中国H株ブル2倍ETF |
| 1573 | 中国H株ベアETF |
| 1467 | JPX日経400ブル 2倍ETF（レバレッジ） |
| 1468 | JPX日経400ベアETF（インバース） |
| 1469 | JPX日経400ベア2倍ETF（ダブルインバース） |
| 2516 | 東証マザーズETF |
| 2555 | 東証REIT ETF |
マンガで
わかる
ETF
金融資産運用‐上場投資信託（ETF）の特徴
2018年9月学科第23問
ETFを市場で売却する際には、証券会社に対する委託手数料がかかりますが、信託財産留保額はかかりません。信託財産留保額は、投資信託の解約時にかかる手数料です。一人の投資家が投資信託を解約した場合、その投資家に解約代金を支払うため、投資信託内の株式や債券などを売却する必要があります。そこで、一般的な投資信託では、投資家間の公平性を保つために、信託財産留保額として、途中解約に係る諸費用を、解約した投資家に負担してもらうことになっています。ただし、 ETFでは、受益証券が株式市場において投資家の間で売買され、一部の投資家が売却しても投資信託の運用に影響しないため、市場での売却時に信託財産留保額がかからないことになっています。
ETFの分配金は、株式の配当金と同様に、全額が課税対象となります。なお、一般的な投資信託の分配金は、普通分配金と元本払戻金（特別分配金）に分かれ、運用益をもとにした普通分配金は課税対象となり、元本払戻金は元本の取り崩しに当たるため非課税となります。
学習するには
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